HSBC Australiaからメールが届きました。
HSBCはオーストラリア国内のリテール銀行事業（個人向け銀行サービス）を終了します。
最初、詐欺メールかと思ったわ。でも、本当の事でした。
HSBC Australia クローズ
HSBCは今回の決定について、事業の見直し（review）の結果として、オーストラリアの個人向け銀行事業を終了すると発表しました。
確かにHSBCは数年前からオーストラリア国内の支店を閉鎖するなど、事業規模を縮小していました。実際、オーストラリアでHSBCをメインバンクとして利用している人は、他の大手銀行と比べると少ないように感じます。
今回のリテール銀行事業終了は突然の決定というより、以前から進んでいた事業縮小の流れだったのかもしれません。
オーストラリアではCommonwealth Bank やWestpacなど国内大手銀行の利用者が多く、HSBCを利用している人は比較的少ない印象があります。
HSBCは外貨の取り扱いが多く複数通貨の管理に便利だったので、私はメインバンクをHSBCにしていました。国際的な銀行という安心感もあり、セキュリティもしっかりしていて、海外生活では使いやすい銀行だと感じていたのです。＄100以下の買い物をしたら2％キャッシュバックなのも魅力だったし。
現在、HSBCは住宅ローンや個人ローンのポートフォリオを売却する契約を進めており、規制当局の承認後、2027年前半からはPepper Moneyがローンの管理・サービスを担当する予定です。
Pepper Moneyはオーストラリアではマイナーなノンバンク。四大銀行ほど知名度は高くありません。銀行より金利が高めというイメージがありますね。HSBCのローン利用者の中には不安を感じる人もいるのではないでしょうか。
また、それ以外の個人向け銀行サービスについても、今後18か月かけて段階的に終了していく予定です。約18か月の猶予期間が設けられているのは、利用者にとって安心できる配慮だと感じますが、やはり残念ですね。
世界的な金融グループであるHSBCでも、国や地域によっては事業を縮小・撤退することがあるのですね。
大手銀行だから安心と思っていても、銀行サービスが永遠に続くとは限らない時代になっていると感じます。
金融サービスは突然撤退する時代に
さらに2026年5月末、銀行だけでなく証券会社tastytradeもオーストラリア居住者向けサービスの見直しを発表し、新規ポジションの注文を停止しました。
既存ポジションは決済できますが、新たな取引はできないクローズオンリーの状態となっています。理由については、オーストラリア事業の戦略的見直しと説明されています。
tastytradeについても、オーストラリアで利用している人はそれほど多くなかったのではないかと感じます。
アメリカではオプション取引に強いオンライン証券会社として知られていますが、オーストラリアでは、CommSecやSelfWealthなど国内の投資サービスを利用する人も多く、tastytradeの知名度や利用者数は限定的だった可能性があります。
手数料が安くて良い会社だったのに。tastytradeって聞くとなんだかふざけたような名前遊び心のある名前ですが、実際にはオプション取引を中心に多くの投資家から利用されてきた、アメリカ発のオンライン証券サービスです。
特に取引プラットフォームの完成度が高く、操作性や分析ツールの使いやすさが魅力でした。こちらは2026年10月1日までに、持っているポジションを他の証券会社に移さなければなりません。
新しい証券会社への移行手数料はtastytradeが負担してくれます。ううう・・・さようなら～＆ありがとう～tastytrade
オーストラリアでは近年、海外の金融サービスが事業を縮小・撤退するケースが続いており、利用者としては複数の選択肢を持っておくことの大切さを改めて感じました。
一番困るのは「変更手続き」の手間
銀行が終了すると、利用者が一番面倒に感じるのは手続きです。
新しい銀行への変更では、
・給料振込先の変更
・光熱費の引き落とし変更
・クレジットカード情報変更
・アプリやオンラインバンキングの設定変更
・残高移動
など、多くの作業が必要になります。何か見落としてしまいそう。
HSBCしか銀行口座を持っていない人は、新しい銀行口座を開設する必要があります。
はあ、面倒臭い。
さいごに
世界的な大手銀行、証券会社であっても、事業環境の変化によってサービスを終了してしまうことがあるということです。
大手だからずっと安心というわけではありません。
金融サービスを利用する場合は、サービス内容だけでなく、将来的な事業継続性や代替手段も考えておくことが大切だと感じました。
長年利用してきた銀行、証券会社が使えなくなるのは寂しいものですが、時代の変化に合わせて、利用者側も柔軟に対応していく必要があるのかもしれません。
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